直前期、通常のサイクルの勉強に行き詰ったときにやっていたのが国税庁ホームページに掲載されている質疑応答事例をみるということです。
重要なものはTACや大原などでも勉強すると思いますがそれ以外のものも目次を見て自分なりに重要そうだと思ったものや興味のあるものを読んでいました。
科目別税情報にあります
質疑応答事例は国税庁ホームページのトップページにある分野別メニューの「税について調べる」の中にある科目別税情報からたどり着けます。
専門的な税の取り扱いを調べる場合の一番下ですね。
ちなみに質疑応答事例の上にある文書回答事例はより個別具体的な相談について、実際に納税者から国税局になされた事前照会に対する文書回答手続に基づいて回答した事例です。
こちらも興味があれば読んでみても面白いかもしれませんがまずは質疑応答事例かなと思います。
文書回答事例はかなり限定的な事例ですので。
目次
法人税の目次はこんな感じです。
それぞれの詳細目次はこんな感じです。
これは一部で実際には相当な量の質疑応答事例があります。
質疑応答事例
それぞれの事例をクリックするといずれも【照会要旨】【回答要旨】【関係法令通達】の並びで記載されています。
内容自体が勉強になりますがさらにもう一つ質疑応答事例を読むことの良い点は理論の答案文書構成の参考になる点です。
照会要旨が問題文ですね。
回答要旨が答案用紙に記載すべき文書です。
まず結論を書きます。
そして（理由）を書きます。
最後に根拠条文を書きます。
質疑応答事例では関係法令通達となっていますが、本試験では暗記している条文をひたすら超速で書くんですよね。
ただ何といっても重要なのは結論と理由ですから。
最悪条文は書かれていなくても合格するんじゃないかと思います。
ただ結論と理由が誰も間違わないような問題であると条文の精度の有無が合否を分けるかもしれませんね。
事例形式の理論問題でなくて「○○について説明しなさい」的な問題だと質疑応答事例のスタイルの回答は利用できませんが。
実務でも参考になる
この質疑応答事例の回答スタイルは受験専念生活後の実務でも参考になったかなと思います。
お客様から質問メールをいただいた際の回答メールとして、まず結論を端的に書いてそのあと理由を記載していく。このスタイルが分かりやすく伝わりやすいかと思います。
まとめ
質疑応答事例は通常の勉強に行き詰った場合、専門学校のテキストをやりつくしてしまった感がある場合、あとはこちらにも書きましたがヤマを張る際の参考にする場合などに利用してください。
基本は専門学校の教材ですよ。
